多職種連携のコミュニケーションのコツ



信念対立解明アプローチは意見や価値観が違うために生じるトラブルを予防・改善する理論です。

設計思想として、トラブルの内実におうじていろいろな戦略を組めるようにしています。

が、基本中の基本は目的状況方法のコンビネーションで示すことができます。

多職種連携のメンバーは、患者、家族、医師、看護師、薬剤師、作業療法士、理学療法士、社会福祉士などで構成されています。

見解の相違によって生じるトラブルを予防・改善するためには、コミュニケーションの仕方を変える必要があります。

信念対立解明アプローチでは、信念対立を予防したいなら目的・状況・方法を明確に伝える、すでに発生した信念対立を低減したいなら目的・状況・方法を確認する、というやり方を提案しています。

多職種連携は信念対立によって劣化します。




信念対立の予防と低減をめがける状況・目的・方法の操作はコミュニケーションのコツになるわけです。

例えば、予防では「〇〇さんの件ですが、昨日の作業療法中に△△が痛いと訴えられて・・・<中略>・・・以上、念のために報告させていただきました」と伝えるのではなく、「今よろしいですか?経過報告です(目的)。昨日、作業療法中に・・・<中略>・・・(状況)。しばらく経過観察でよろしいですか?(方法)」などのように目的・状況・方法を明確に伝えるとよいです。

すでに信念対立が発生しているときは「どうしましたか?(状況)」「意図していることを教えてくださいませんか?(目的)」「その目的なら〇〇というやり方がよいかもしれません(方法)」などのように目的・状況・方法を確認しながらやりとりしていくとよいです。

こう書くと、とても単純な話ですが、忙しい現場で効率よく目的状況方法を明確にしたり、確認したりすることは意外にすっ飛ばしがちです。

だから、多職種連携で信念対立が問題になりやすい。

なので、単純だからこそ意識的に取りいれていくようにしましょう。